2022は本気で覚悟と勝負の年 40代後半～50代を襲う「労働クライシス」から抜け出せ！

2022

01/31

オフィス街　抜け出す

あっという間に2022年1月も終わり、「今年こそは◯◯する！」というアクセル全開の意気込みもどこへやら……すっかり通常運転に戻ってしまったという方も多いのではないでしょうか。

このタイミングでモチベーションを再燃させるためにも、危機感をもって考えたいのが40代後半〜50代を襲う「労働クライシス」の問題です。

今回は40代後半〜50代の労働状況の「クライシス＝危機」について解説したうえで、労働クライシスから抜け出すための方法を考察していきます。

「現在の仕事に危機感がある」という方はぜひ最後までチェックしてみてくださいね。

40代後半～50代を襲う「労働クライシス」とは？

現代の40代後半〜50代にはどのような危機があるのでしょうか。結論からいうと、それは「人材の不良債権」という問題に関わっています。

新型コロナウイルスによる業績悪化の影響下では、多くの企業で人員削減の動きが広まりました。ここでとくに槍玉に挙げられがちなのが40代後半〜50代の会社員なのです。

東京商工リサーチの調査によると、上場企業の「早期・希望退職者募集」は2021年10月31日時点で72社、1万4504人と高い水準を記録。その後もフジテレビや博報堂などの大手企業が、50代を対象に早期退職希望者を募集しています。

また大和ハウス工業は早期退職制度の対象を45〜54歳に引き下げました。武田薬品工業も42歳以上を対象に希望退職者を募集しており、いまや40代にとっても人員削減の動きは無視できません。

同時に正社員から業務委託契約への切り替えによって、雇用義務を放棄されるケースも増えています。業務委託契約では基本給がなくなったり、雇用保険・労災保険に入れなくなったりするだけでなく、最悪の場合には契約解除のリスクもあるでしょう。

このように「正社員であればいつまでも会社に席がある」という時代は終わったと言っても過言ではないのです。

もちろんこのような状況は労働者側に問題があるケースも存在します。

役職定年による減給でモチベーションがなくなった、退職金目当てで会社にしがみつく、仕事のパフォーマンスが低い……そんな「働かないおじさん」がさまざまな企業で悩みの種になっています。

企業からすれば先行きの見えない不安定な時代に、やる気も能力もない社員の席など確保していられないというのが本音でしょう。

一部の「やる気のない中高年」に巻き込まれるのは理不尽とはいえ、何も対策を取らなければ職を失う可能性もゼロではありません。

その一方で50代社員の経験・スキル・知識を評価して、即戦力として採用するなど、40代後半〜50代の救いとなる企業も存在します。

定年が70歳に延長される現代。

より長く、心身ともに健康的に働き続けるために転職は重要な選択肢といえそうです。労働者を「いつでも替えがきく存在」として扱う企業からの脱却は、安定だけでなく仕事へのやりがいにも繋がるでしょう。

以上、40代後半～50代を襲う「労働クライシス」と、そこから抜け出すうえでの転職の重要性について解説してきました。

とはいえ転職も「実力主義」であることに変わりはありません。

「自発的に考えて行動する」「柔軟な発想でアイデアを生み出す」「特定の分野での専門的な知識・技術」など、この時代に企業が求めている能力を、いかに自身の業績と結びつけながらアピールしていくかが重要になります。

一人で考えても答えがでないときは、労働市場を知り抜いた転職エージェントに相談してみるのもひとつでしょう。自分では気が付かなかった「強み」を発見できるかもしれません。また行動を後押ししてくれるという点でも心強いはずです。

「わかっていてもなかなか行動できない」という人は、2022年を「勝負の年」と捉えて、この機会にぜひ本格始動してみてください。