コロナ禍突貫テレワークの次世代スタイル「ハイブリッドワーク時代」で50代中間管理職に求められること

2021

10/18

テレワーク　オフィスワーク　ハイブリッド

新型コロナウイルスの感染拡大により、多くの企業で「働き方改革」が加速されました。このようなニューノーマルの時代、50代管理職には何が求められているのでしょうか。

本記事ではこれからの時代に主流となるであろう「働き方」や「働く場所」について考察したうえで、ミドル層管理職に求められる役割を解説していきます。

コロナ後も続くテレワーク

コロナ禍に急速に普及したテレワークは、感染拡大予防のほかにもワークライフバランスの最適化による生産性向上、離職率低下などのメリットが注目されています。

厚生労働省発表の『令和3年度　労働経済の分析』によると、2020年2月時点でテレワークの活用経験があった企業の、1年後のテレワーク継続率は74.6％でした。

また休暇先で仕事をする「ワーケーション」が厚生労働省のガイドラインでテレワークの一形態と定義され、今後は多くの企業や労働者に取り入れられることが期待されています。

テレワーク実施者の87.2％が今後も継続したい意向を示しているというデータもあり、コロナ後もテレワークが定着する可能性は高いでしょう。

テレワークの普及により働く場所が社外に拡張されると、オフィス自体はスペースが縮小されて座席数が減り、フリーアドレス化（座席指定がない業務スタイル）が進むと予測されます。

ただしオフィスが完全になくなる可能性は低いでしょう。

テレワークでは情報が各人に分散されてしまうため、情報統合が必要な意思決定には向きません。また仕事とプライベートのメリハリがつきにくく、社員がワーカホリックに陥ってしまうケースもあります。

Web会議では雑談が生まれにくく、社員間のコミュニケーションが活性化しにくいのも問題です。帰属意識やフィードバックが得にくい環境は、とくに業務経験の浅い新入社員の不安感や離職につながるかもしれません。

アメリカのGAFAでもコロナ禍の当初は社員に在宅ワークを強制していたものの、上記のような課題が浮上したために現在はオフィスとリモートが半々の「ハイブリッドワーク」に切り替わっています。日本企業でもハイブリッドワークが主流になる可能性は高いでしょう。

これからの管理職に求められる役割にはどのようなものがあるのでしょうか。

まず挙げられるのはオフィス環境の最適化。ハイブリッドワークの実現には、オフィス環境を社外と差異化する工夫が重要です。

特に環境の快適さを大きく左右する空調は、生産性にも大きな影響を与えます。ウイルスから社員の健康を守り、心理的安全性を高める上でも欠かせない設備といえるでしょう。

マネジメントも大きな課題の一つです。部下が社内外のどこで業務を行っているのかを把握したり、進捗状況を確認するためにメールやWeb会議を小まめに行ったりと、管理職の負担は小さくありません。

そのためスケジュール管理ツール、拡散されたワークプレイスの統合的な管理を可能にするIWMS（統合職場管理システム）、社内SNSをはじめとするコミュニケーションツールなどのシステム導入が必要になります。

また1on1を実施したり、評価項目を今まで以上に明確にしたりと、評価制度の変革も必要になるでしょう。例えば部下が定めた目標を基準に評価を行う「目標管理制度」を取り入れるのも一案です。

以上、ニューノーマルな時代の求められる管理職の役割を解説しました。

テレワークやハイブリッドワークが主流となれば、オフィス環境やシステム・制度を刷新する取り組みは必須です。そのためこれからの管理職には稟議を通すスキルが欠かせません。

とはいえ実施前では施策の効果を定量的に示しにくいこともあり、変革の重要性を示すのは簡単ではないでしょう。

コロナ禍によって企業が抱えていた問題が明るみになる今は、変革のチャンスととらえることもできます。ただ最終的には経営層の理解が不可欠なのです。

個人でできることに限界を感じたら、転職を時代に適応した企業への転職を考えるのも一つです。