新型コロナウイルスの影響で2021年の上場企業の早期・希望退職は80社、1万5296人に及び、2020年に引き続き高水準となりました。

会社の現状を危ぶみ、上乗せの退職金を目当てに退職を希望する人も少なくありません。これ自体は不安定な現代社会において、合理的な選択肢となる可能性が高いでしょう。終身雇用はすでに過去の遺物となりかけていますから。

しかし退職によりキャリアプランが狂ってしまうケースも。とくに定年まで同じ会社に勤めると考えていた人は、セカンドキャリアに向けた準備を何もしていない場合がほとんどです。

つまり現在「会社に大きな不満がない」「転職なんて考えたことがない」という会社員ほど、近い将来、予期せぬ変化に対応できなくなるリスクが高いといえます。

そこで今回は40代50代ではじめて転職する人が直面する再就職先の難しさをふまえ、転職成功のためのポイントを解説。順風満帆な中年社員の方は、本記事を参考にあり得る未来に備えましょう。

再就職先探しの難しさ

転職斡旋会社のアンケート調査によると、転職先が3ヵ月以上決まらない人の割合は20代の1割、30代の2割に対して、40代では4割、50代にいたっては7割にも達します。

40代50代の転職は若い世代と比べて難航するケースが少なくありません。

理由の一つとしてまず挙げられるのが求人数の少なさです。

厚生労働省が2020年に発表した調査を見ると、有効求人倍率（求職者1人当たりの求人数）は40代後半で1.01倍、50代で1.15倍と、20代前半の1.92倍と比べかなりの低水準であることがわかります。ただでさえ少ない求人から条件に一致する企業を探すとなると、情報収集だけでも時間がかかってしまうでしょう。

またたとえ内定が出たとしても、「やりたい仕事ではない」「年収が下がってしまう」「社風が合わなそう」「重責な役割が重荷」「もっと良い会社があると思う」といった理由から、辞退をしてしまう人が多いようです。

完璧な転職先は存在しないと割り切る

40代50代での転職を成功させるために、まず念頭に置きたいのは「完璧な就職先は存在しない」ということ。

そもそもの選択肢が少ないなかで100点満点の企業を探そうとしても、再就職先はいつまでも見つかりません。

「収入」「職場環境」「やりがい」など、セカンドキャリアで優先するものを決めておきましょう。例えば過去の経験から、充実感を得られた瞬間を振り返ってみると、「昇給・昇格が嬉しかった」「家族と過ごす時間が大切」など重視すべきポイントが見えてきます。

転職活動では受け身になりすぎないことも重要です。

新卒の就職活動と異なり、これまでに培ってきたものがあるミドル世代は、企業にすべてを合わせる必要はありません。ときにはパフォーマンスを最大限に発揮できる働き方を自ら提案するなど、企業との対話を心がける必要があります。

加えて重要なのが「次が最後」とは考えすぎないようにすること。

人生100年時代では転職後に再び転職をしたり、起業をしたりと、「次の次のキャリア」があるかもしれません。長期的な視点から「何を獲得できるか」を考えて転職先を選びましょう。

まだまだ先は長い人生。転職の際には過去だけでなく「未来」を見据えるべきです。

まさかの事態に今から備える

あらゆる業界が外的・内的な要因で激しく変化している現代。「転職なんて考えたことがない」という人ほど、「明日はわが身かもしれない」と考えて、まさかの事態に備える必要があります。

もしも転職が必要になったときに再就職先には何を求めるか、どうすれば自分の強みをアピールできるか。改めて考える時間を設けてみましょう。

また転職先探しのシミュレーションをしながら、実際にどのような求人があるのか調べてみるのも一案です。

視野を広げる中でもしかしたら「いまの会社は実は自分に向いていないのではないか」と思い当たるタイミングがあるかもしれません。それでなくても定年後のキャリアを見据えるいい機会になるはず。

40代50代はまだまだ折り返し地点。あらゆる事態を想定して、人生100年時代を乗り越えましょう。

65歳や70歳になっても、現役で働くことが当たり前になりつつある昨今。会社を早期に退職する“FIRE”や“アーリーリタイア”は、会社員が憧れる生き方の一つかもしれません。

定年を待たずして会社を辞めたい50代にとって、「現実問題としていくら資金が必要なのか」は特に気になる問題です。そこで本記事では、FIREやアーリーリタイアのメリット・デメリット、早期退職に必要な資金が分かる収支シミュレーションなどを見ていきます。

会社員の憧れ“FIRE”とは？ アーリーリタイアとの違い

アメリカから広まった“FIRE（Financial Independence, Retire Early）”という言葉について、日本でも聞く機会が増えました。日本語で「経済的自立と早期リタイア」を意味し、主に投資の収益で生活するライフスタイルを指します。

このFIREに対して “アーリーリタイア”は、「まとまった資金を貯めた上での退職」を意味することが一般的です。例えば老後の資金をコツコツと貯金して会社を辞めた方、ビジネスや相続で大金を手にして退職した方などが当てはまります。

早期で退職したい方のなかでも、退職後は投資などの収益を得ながら生活するのか（FIRE）、あるいは貯金を切り崩して生活するのか（アーリーリタイア）によって、必要な資金は変わると言えるでしょう。

それでは次から、FIRE・アーリーリタイアのメリット・デメリットを見ていきます。

FIRE・アーリーリタイアのメリット

自分や家族のために使える時間が増える

会社を早期に辞めるメリットとして、仕事のために使っていた時間を自分や家族のためだけに使えるという点が挙げられます。

最近はワークライフバランスの考え方が普及していますが、50代以降の世代では「若い頃はとにかく仕事をしていた」という方も多いはず。今まで激務で仕事ばかりしていた方は、会社を早くに退職することで、会社員人生とは違った形の幸せを手に入れられるかもしれません。

今の仕事が辛い場合はストレスが減る

管理職としての責任や給与に見合わない業務量、部下と上司の板挟みなど、仕事に大きなストレスを感じやすくなるのも50代という年代です。そのため今の仕事が辛い方は、会社を辞めることでそのストレスから解放されます。

また、年齢を重ねるほど病気のリスクは上がりますが、会社によるストレスがなくなれば、ストレスや過労による体調不良のリスクを下げることが可能です。

新しいことにチャレンジできる

例えば一部のボランティアや地域おこし協力隊の任務では、応募に際して年齢制限を設けているケースがあります。年齢制限のあることにチャレンジしたい方は、会社を辞めて自己実現の道を選ぶのも一つの選択肢でしょう。

また、年齢を重ねることで体力は落ち、若い頃にできたことができなくなることも珍しくありません。体を使ったことにチャレンジしたい方は、まだ体力のある早期に退職することで人生を悔いなく過ごすことができます。

FIRE・アーリーリタイアのデメリット

金銭面で将来的な不安が増える　

貯金を切り崩して生活するアーリーリタイアでは、金銭的な不安を感じやすいのがデメリットです。退職前に老後の資金を計算していたとしても、自身や配偶者の病気、あるいは親の介護など、思いもよらぬ出費が増大することがあります。

また定年退職前に会社を辞めることで、退職金が得られなかったり、将来受け取れる年金が減ったりすることもデメリットでしょう。

社会との距離が離れ孤独を感じやすくなる

職場以外のコミュニティに属していない方は、会社を辞めた後に居場所を失い、孤独を感じやすくなるリスクがあります。退職後の所属先が決まっている場合は良いですが、何の目的もなく辞めてしまうと「毎日をどのように過ごせば良いのか分からない」と途方に暮れてしまうことも。

社会との距離を感じないためにも、退職前から会社を辞めた後のプランを具体的に立てておくことが重要です。

社会的な信用を得られにくくなる

会社を退職すると「雇用されていない＝収入が不安定」という理由から、会社員時代と比べて社会的な信用が落ちることも覚悟しなければいけません。

具体的には、家やカードのローンを組みにくくなることが挙げられます。家のような大きな買い物や、カードのような信用に関する契約をする場合は、退職前に済ませておくのがおすすめです。

夫婦2人…老後資金がいくらあればアーリーリタイアできる？

こちらでは、投資などの収入源がなく、貯金で生活費をまかなうアーリーリタイアに必要な資金をシミュレーションしていきます。下記は、総務省統計局が公表した家計調査報告（2020年）の平均結果です。

・勤労者世帯1世帯（2人以上）における1ヵ月あたりの消費支出は305,811円

・65歳以上の夫婦のみの無職世帯の1ヵ月あたりの消費支出は224,390円

「55歳で会社を辞めて、男性の平均寿命である約81歳まで生きること」を仮定した場合の資金を、上記のデータをもとにシミュレーションしてみました。

・55歳～65歳（定年）の生活費：約31万円×12ヵ月×10年＝3,720万円

・65歳～81歳（寿命）の生活費：約22万円×12ヵ月×16年＝4,224万円

3,720万円＋4,224万円＝7,944万円

夫婦で生活する場合、7,944万円の資金が必要となります。ただ、この金額はあくまで総務省のデータをもとにしているため、各家庭の状況に照らし合わせて考えることが大切です。

ご家庭の状況に合わせて計算したい場合は、金融庁の「ライフプランシミュレーション」などが役立つため、ぜひ活用してみてください。

将来的な安定を得たいなら、退職より転職がおすすめ

いくら50代までコツコツと働いたからといって、約8,000万円を貯蓄できる方はあまり多くはいないでしょう。また上記はあくまでシミュレーションであり、不測の事態が起きた場合はさらに出費が増えることになります。

そのため資金が十分でない方や、投資などほかに収入源がない方は、アーリーリタイアを目指すのではなく定年退職まで仕事を続けるのが現実的な選択肢です。

そこで「今の仕事は堪えられない」というのであれば、転職を視野に入れるのがおすすめ。ワークライフバランスを重視した会社へ転職したり、待遇は下がるものの非正規雇用を選択したりする方もいます。

求人サイトや転職エージェントなど、まずは無料でできる転職活動を通して、自分に合った長く続けられる仕事を探すところから始めてみてはいかがでしょうか。

あっという間に2022年1月も終わり、「今年こそは◯◯する！」というアクセル全開の意気込みもどこへやら……すっかり通常運転に戻ってしまったという方も多いのではないでしょうか。

このタイミングでモチベーションを再燃させるためにも、危機感をもって考えたいのが40代後半〜50代を襲う「労働クライシス」の問題です。

今回は40代後半〜50代の労働状況の「クライシス＝危機」について解説したうえで、労働クライシスから抜け出すための方法を考察していきます。

「現在の仕事に危機感がある」という方はぜひ最後までチェックしてみてくださいね。

40代後半～50代を襲う「労働クライシス」とは？

現代の40代後半〜50代にはどのような危機があるのでしょうか。結論からいうと、それは「人材の不良債権」という問題に関わっています。

新型コロナウイルスによる業績悪化の影響下では、多くの企業で人員削減の動きが広まりました。ここでとくに槍玉に挙げられがちなのが40代後半〜50代の会社員なのです。

東京商工リサーチの調査によると、上場企業の「早期・希望退職者募集」は2021年10月31日時点で72社、1万4504人と高い水準を記録。その後もフジテレビや博報堂などの大手企業が、50代を対象に早期退職希望者を募集しています。

また大和ハウス工業は早期退職制度の対象を45〜54歳に引き下げました。武田薬品工業も42歳以上を対象に希望退職者を募集しており、いまや40代にとっても人員削減の動きは無視できません。

同時に正社員から業務委託契約への切り替えによって、雇用義務を放棄されるケースも増えています。業務委託契約では基本給がなくなったり、雇用保険・労災保険に入れなくなったりするだけでなく、最悪の場合には契約解除のリスクもあるでしょう。

このように「正社員であればいつまでも会社に席がある」という時代は終わったと言っても過言ではないのです。

「労働クライシス」から抜け出すために

もちろんこのような状況は労働者側に問題があるケースも存在します。

役職定年による減給でモチベーションがなくなった、退職金目当てで会社にしがみつく、仕事のパフォーマンスが低い……そんな「働かないおじさん」がさまざまな企業で悩みの種になっています。

企業からすれば先行きの見えない不安定な時代に、やる気も能力もない社員の席など確保していられないというのが本音でしょう。

一部の「やる気のない中高年」に巻き込まれるのは理不尽とはいえ、何も対策を取らなければ職を失う可能性もゼロではありません。

その一方で50代社員の経験・スキル・知識を評価して、即戦力として採用するなど、40代後半〜50代の救いとなる企業も存在します。

定年が70歳に延長される現代。

より長く、心身ともに健康的に働き続けるために転職は重要な選択肢といえそうです。労働者を「いつでも替えがきく存在」として扱う企業からの脱却は、安定だけでなく仕事へのやりがいにも繋がるでしょう。

企業のニーズを理解して転職を成功させよう

以上、40代後半～50代を襲う「労働クライシス」と、そこから抜け出すうえでの転職の重要性について解説してきました。

とはいえ転職も「実力主義」であることに変わりはありません。

「自発的に考えて行動する」「柔軟な発想でアイデアを生み出す」「特定の分野での専門的な知識・技術」など、この時代に企業が求めている能力を、いかに自身の業績と結びつけながらアピールしていくかが重要になります。

一人で考えても答えがでないときは、労働市場を知り抜いた転職エージェントに相談してみるのもひとつでしょう。自分では気が付かなかった「強み」を発見できるかもしれません。また行動を後押ししてくれるという点でも心強いはずです。

「わかっていてもなかなか行動できない」という人は、2022年を「勝負の年」と捉えて、この機会にぜひ本格始動してみてください。

コロナショックにより各業界で人員削減の動きが広まっています。このまま不況が長引いたとき、会社への貢献度が低い「お荷物社員」は職を失うリスクが高いとされています。

本記事では早期退職募集が増加している現状を紹介した上で、お荷物社員の特徴を解説していきます。「自分はお荷物社員かもしれない」と不安になった方はぜひご覧ください。

早期退職募集が増加している

東京商工リサーチの調査 によると、上場企業の早期・希望退職者募集人数は2019年から3年連続で1万人を超えています。しかも2021年は6月に早期退職募集人数が1万225人に達しており、前年より3ヵ月もはやく1万人を突破しました。

早期退職募集人数の増加の背景にあるのは、新型コロナウイルスの感染拡大による大きなダメージ。実際に早期退職者募集を実施した50社のうち68％が最終赤字となっており、業績の悪化が人員削減の動きにつながっているのです。

この傾向は業界によって大きな偏りがあります。

早期退職者募集が最も多かった業界は外出自粛の影響により売上が低迷したアパレル・繊維製品業界（8社）でした。次いで多かったのが生産拠点や事業の集約する電気機器（7社）で、以降は観光・運送・外食・自動車・食料品製造などが続きます。

コロナ禍が経済に与える影響は長期化すると考えられており、業績回復には時間を要するでしょう。雇用調整助成金の特別措置も一部地域を除き規模が縮小しており、早期退職者募集は今後さらに増加していくと考えられます。

当てはまったら要注意？ お荷物社員の特徴

企業の業績が悪化しているとき、経営層が考えるのは社内の戦力をできるだけ維持したまま、人件費だけを削減すること。実情を考えれば「お荷物社員」に退職してもらいたいと考えるのは、致し方のないことでしょう。

「お荷物社員」とみなされる社員の代表的な特徴は次の4つです。

• パフォーマンスが低い
• 自責的に考えられない
• 自発性がない
• 職場に悪影響を与える

最初に挙げられるのはやはり、会社の期待に応えられない「パフォーマンスが低い」社員。特に最悪とみなされがちなのは本人に自覚がないケースで、危機感がないため能力向上にも結びつきません。

次の「自責的に考えられない」とは、具体的には自分のミスを周囲や環境のせいにする社員です。やはり改善には結びつきにくく、結果として同じようなミスを繰り返してしまいます。

モチベーションが低くて「自発性」がないことも「お荷物社員」に分類される特徴の一つ。サボりぐせがあったり仕事で手抜きをしたりと、生産性の向上につながりません。たとえ自覚していても改善・能力向上に努めないと、厄介に思われてしまうでしょう。

最後は「職場に悪影響を与える」社員です。たとえ本人のパフォーマンスが高かったとしても、周囲のモチベーションを下げたり、足を引っ張ったり、ハラスメントなどトラブルを起こしたりする社員は歓迎されません。あらゆる仕事はチームワークが基本のため、会社全体の生産性向上に寄与しなければ意味がないでしょう。

明るい未来のために能力向上を！

以上、早期退職者募集人数増加の背景と、お荷物社員の特徴について解説をしてきました。

お荷物社員は不況が長期化すれば、最悪の場合リストラの対象にもなりかねません。たとえ早期退職をして転職を目指そうにも、受け入れてくれる会社がないという可能性は高いでしょう。結果として老後の資金獲得が難しくなってしまいます。

ただし経営層にお荷物社員とみなされるかどうかに年齢や給与水準の高さは無関係です。重要なのは会社の業績に貢献しているかどうかの一点のみ。そのためパフォーマンスの質さえ上げられれば、未来の展望は一気に明るくなります。

「自分はお荷物社員かも？」と思った方は今からでも遅くはありません。能力向上を目指して将来のリスクに備えましょう。

「50代からのちょっとワガママな生き方」を準備する、仮想スナック「ひろ子」。50代のお客様に寄り添ったアドバイスを提案申し上げます。どうぞお耳をお貸しくださいませ。

こんにちは。ひろ子ママです。

ニュースや雑誌などで「早期退職」についての話題を目にする機会が増えてきていますよね。「もしかしたら私の会社でも……」と不安に感じることもあるかもしれません。そう感じた時に、心配するよりもやっておいた方がいいことについてお伝えします。

いくら不安を感じても、悩みは解決されない

身近で早期退職勧告の話題を耳にするようになった時、不安を感じることがあるでしょう。そして、寝る前に「早期退職勧告されたらどうしよう」「会社がリストラを始めたらどうしよう」と考えても、不安がなくなることはありません。逆に、不安がふくらみ、寝られなくなってしまって逆効果です。まだ起こってもいないことに対して心配しても、暗い気持ちになるだけで何もいいことがありません。

準備をやっておいて損はない

「早期退職勧告」に対する不安は、放っておいても消えることがありません。そこで、まずは「不安」の原因は何なのか探ってみましょう。

もしも、早期退職勧告された時、何が不安なのか？

・収入が途絶えるのが不安

・再就職先が見つかるかどうか不安

・改めて自分のキャリアに自信が持てなくなって不安

不安の原因が分かったら行動を

「どうしよう」と心配な思いにさいなまれているだけより、行動をして少しでも不安を減らしていきましょう。不安は完全に消えることはないとしても、行動することで気持ちがラクになるはずです。

・収入が途絶えるのが不安だったら→次の就職について考えてみる

・再就職先が見つかるかどうか不安だったら→再就職先を検索してみる

・改めて自分のキャリアに自信が持てなくなって不安だったら→自分のこれまでのキャリアについて書き出してみる

行動してみると、そこから新たな不安が出てくるかもしれませんが、またそこから次の行動を起こしてみればいいだけです。

現在、働いている業界の将来性が見えなかったら……

・別の業界について調べてみる

・別の業界で、自分の価値をどう活かせるか考えてみる

感じていた不安も行動していくことで、「こんな可能性がありそうだ」と希望に変わっていくこともあるでしょう。行動したことで、別の業界に興味が湧いて自ら転職を決意する人もいるかもしれません。

何かに対して、まったく不安がないという人はほとんどいないと思います。ただ、何かしら次の行動を起こしていくことで、不安を少なくすることはできると思います。「早期退職勧告を身近に感じたら」……まずは不安の原因を探って、一歩踏み出してみましょう。

「明日もきっといい日になりますよ」ひろ子ママでした。

ひろ子ママ（ホワイトver.）
「50代からのちょっとワガママな生き方」を準備する、仮想スナック「ひろ子」のオーナー
鳥取県生まれ、東京都在住。多拠点生活に向けて活動中。
ブログ：https://snackhiroko.hatenablog.com/
不動産業界での営業、教育業界でのコーディネーターなどを経て、組織や人材開発に携わりながら、コーチングも行っている。

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