インターネットサービスが充実し、昔と比べて自宅でできる仕事が増えています。長引くコロナ禍の影響からも、在宅ワークを希望する方は少なくありません。

ただ、在宅ワークに興味はあるものの「自分にはどんな仕事ができるか分からない」と、一歩踏み出せない方もいることでしょう。そこで今回は、女性におすすめの在宅ワークと、それぞれの収入の目安・必要なスキルなどを紹介していきます。

【事務作業】正確な作業が得意な方におすすめの在宅ワーク

データ入力

データ入力の仕事には、名刺に記載される情報をExcelへ入力したり、ネットショップへ商品の情報を登録したりなどの業務があります。案件によって入力する内容は異なりますが、タイピングやExcel・Wordの基本的な操作ができれば基本的にはOKです。比較的誰でもできるため、まずは何でも良いから事務作業に挑戦してみたい方にぴったりでしょう。ただし、単純作業のため単価が安く、高収入は見込めないことを理解する必要があります。

・収入の目安：1件あたり40～100円 ※文字数・案件による

・必要なスキル：MicrosoftOSの基本操作、タイピング　など

テープ起こし

テープ起こしは、会議やインタビュー、講演会の音源を聞き、文字にする仕事です。音源の内容をすべて文字にする“素起こし”、「あの～」や「えーっと」などのつなぎ言葉を消して文字にする“ケバ取り”などの納品方法があります。音源を聞いて文字を打ち込むだけの単純作業のため、基本的には誰でも対応可能。ですが、難しい単語が頻出する専門家への取材や会議を扱う場合は、相応の専門知識や困難な調べごとが求められることがあります。

・収入の目安：1分あたり100～300円

・必要なスキル：MicrosoftOSの基本操作、タイピング　など

事務代行

請求書や納品書の発行、各種書類の作成、経費の計算など、事務代行の仕事は多岐にわたります。WordやExcelを難なく使えるレベルのスキルが必要で、場合によっては簿記の知識が求められることも。顧客とのやりとりが発生する業務では、最低限のビジネスマナーも必須です。データ入力やテープ起こしと違い幅広いスキルが必要なため収入は高めですが、未経験者が挑戦するには少し厳しい仕事だと言えるかもしれません。

・収入の目安：1ヶ月あたり数万円～20万円

・必要なスキル：MicrosoftOSを難なく使えるレベル、簿記の知識、ビジネスマナー など

【IT業務】専門知識とスキルで稼ぎたい方におすすめの在宅ワーク

動画編集

動画編集の仕事は、人が話す内容を文字にするテロップ挿入、不要な場面を切り取るカット、音量や色調の調整などさまざま。事前に編集スキルを学んだり、専用のソフトを準備したりする必要があります。知識ゼロで挑戦するには難しい仕事ですが、動画コンテンツが人気を高めていることからも、時代に合った需要のある仕事だと言えるでしょう。収入は動画の長さや作業範囲によって異なり、5分程度の短い動画で5,000円前後、10分以上で10,000円を超えることも珍しくありません。

・収入の目安：1件5,000円～

・必要なスキル： 編集スキル（テロップやBGMの挿入、カット、音量・色調の調整　など）

Webデザイン

Webデザインの仕事には、ロゴやサムネイルを作成する小さな依頼もあれば、Webサイトのレイアウトを全て考える大きな依頼もあります。「デザイナー」というと一部の限られた人しかできない仕事のようにも感じますが、YouTubeに使うサムネイルの作成などの小さな仕事からコツコツとキャリアを積むことも可能です。PhotoshopやIllustratorを使って独学でスキルを身につけるか、あるいはスクールに通ってプロから学ぶのがおすすめです。

・収入の目安：1件あたり1～5万円（ロゴやサムネイル作成）

・必要なスキル：デザインスキル（Photoshop、Illustrator　など）

プログラミング

ひとまとめにプログラミングといってもWebサービス開発やアプリ開発などさまざまな案件があり、必要な言語やスキルは異なります。例えばクラウドソーシングサイトを見てみると、HTML/CSSを使ったホームページのコーディング案件で単価が1～5万円のものがあります。このような規模が小さな案件であれば、プログラマーとしての経験が浅い方でも挑戦しやすいでしょう。

・収入の目安：1件あたり数万円～、年収400万円～ ※案件によって異なる

・必要なスキル：業務で必要な言語（PHP、Ruby、JavaScript　など）

【好きを仕事に】趣味で収入を得たい方におすすめの在宅ワーク

フリマアプリ

特に女性に人気の在宅で稼げる作業として、フリマアプリが挙げられます。メルカリなどで商品を出品し、商品が売れたら収入を得る仕組みです。誰でも出品できるため参入のハードルは低いですが、目にとまるようなキャッチコピーや商品紹介コメントを書いたり、つい購入したくなる見栄えの良い写真を撮影したりなどコツが必要。コツを掴めば不要品をお金に変えることができ、家事の合間など空き時間を活用しながら収入を得られます。

・収入の目安：1件あたり数百円～数万円

・必要なスキル：特になし

ブログ・ライティング

ブログで稼ぐ方法には、自身のサイトに貼った広告がクリックされたら報酬が発生する「Googleアドセンス」や、広告を通してモノが売れたら利益が発生する「アフィリエイト」などがあります。一方、ライティングは企業や個人から執筆依頼を受け、記事を納品して収入を得る仕組みです。文章を書くことが好きな方は、ブログやライティングに挑戦してみるのも良いかもしれません。

・収入の目安：1件あたり数百円～数万円

・必要なスキル：ライティングスキル（タイピング、企画考案　など）

オンライン講師

最近ではzoomやskypeなどのデジタルツールを通して、オンライン上で講師をする方もいます。家庭教師や英会話講師、楽器演奏の指導、ハンドメイド製作の指導など、何か得意なことがある方はオンライン講師の活動に挑戦してみるのも良いでしょう。リピートしてくれる固定の生徒を見つけることができれば、月謝として長期間にわたり安定した収入を得られる可能性もあります。

・収入の目安：1ヵ月あたり数万円～数十万円

・必要なスキル：人に教えられるレベル

どうやって在宅ワークの仕事を探す？

ここまで女性におすすめの在宅ワークを紹介してきましたが、どこで仕事を見つければ良いのか分からない方もいるかもしれません。仕事探しの方法は複数あり、具体的には下記の選択肢が挙げられます。

・クラウドソーシングサイト（ランサーズやクラウドワークス　など）

・スキルシェアサイト（ココナラやタイムチケット　など）

・求人サイト

・SNS

特に未経験者が始めやすいのが、クラウドソーシングサイトです。単価が安い案件も多いですが、経験不問の案件も多いため、まずは経験を積み実績を作るという目的で活用できます。そのほか、すでにスキルがある方は求人サイトから企業へ応募したり、SNSから集客したりするのも良いでしょう。

女性の在宅ワーク選びでは“適性”と“収入”を重視しよう

例えば事務作業といっても、業務内容によって必要とされるスキルは異なります。Wordに文字を打てれば問題ないレベルから、Excelの関数や簿記の知識が必要なレベルまでさまざま。そのため、自分のスキルや適性に合った仕事を探すことが大切です。

これから在宅ワークの仕事を探す方は、自分にはどのような仕事が向いていて、どれくらいの収入を得たいのかしっかりと考えましょう。インターネット上で無料の適職診断を受けてみたり、今までのキャリアを書き出して整理したりするところからぜひ始めてみてください。

「扶養内で働いて欲しい」や「控除を気にせず思いっきり稼ぎたい」など、希望とする収入や働き方はそれぞれの夫婦で異なるもの。お互いの希望を叶えつつ、税金や社会保険、扶養控除を考慮しながら損しない働き方を選ぶことが大切です。

そこで本記事では、家計補助として働く40～50代女性が気になる「パートやアルバイトでいくら稼ぐと損するの？」という疑問にお答えしていきます。“103万円の壁”や“130万円の壁”など、具体的な年収とともに説明しているので、自分には年収いくらがベストなのかぜひ考えてみてください。

たくさん働いたのに損する理由とは？

働けば働くほど家計が楽になると思いがちですが、実際はそんなことありません。特に配偶者の扶養内で働くパート・アルバイトは、一定の収入を超えると配偶者控除が受けられなくなり、結果として家計が打撃を受ける可能性もあります。

また、稼ぎ過ぎたことで住民税・所得税の支払いや社会保険の加入義務が発生し、たくさん働いたにも関わらず手取りがあまり増えていないなんてことも。そのためパート・アルバイトで働きたい方は、どのくらいの収入であれば損しないのか明確な線引きを知ることが重要です。

それでは具体的に、制度面で変化が起こる年収は一体いくらなのか。「住民税・所得税」「社会保険」「配偶者控除」3つの観点から見ていきましょう。

1.住民税・所得税の基礎知識

住民税とは居住地の都道府県・地区町村に支払う税金で、所得税とは収入に対してかけられる税金のこと。この2つの税金は、年収が100万円以下、100万円超103万円以下、103万円を超える場合で納付額変わります。

100万円以下、100万円超103万円以下、103万円を超えるそれぞれの場合

年収が100万円以下、100万円超103万円以下、103万円を超える場合の住民税・所得税の取り扱いは下記の通りです。

・100万円以下：住民税・所得税ともに納税不要

・100万円超103万円以下：住民税のみ納税が必要

・103万円を超える：住民税・所得税ともに納税が必要

よく耳にする“103万円の壁”という言葉は、住民税と所得税が発生する年収のラインを示しています。なお、住民税・所得税の両方が発生しない年収はおおよそ100万円ですが、自治体によってはさらに低く設定されているケースもあるのでよく確認しておきましょう。

2.社会保険（健康保険や厚生年金保険など）の基礎知識

社会保険とは、健康保険、厚生年金保険、介護保険、雇用保険、労災保険のことを指します。今まで配偶者の扶養内で働いていた方も、ある一定の収入を超えるとこれら社会保険への加入義務が発生し、保険料を支払わなければいけません。

社会保険の加入義務は、主に「106万円を超える場合」と「130万円を超える場合」で取り扱い方が変わります。

106万円を超える場合

年収が106万円を超え、さらに下記の条件を満たす場合は社会保険への加入義務が発生します。

・週20時間以上の勤務

・1年以上勤務が継続する見込みがある

・1ヶ月あたり88,000円超の収入がある

・学生ではない

・従業員501人以上の企業で働いている

社会保険に加入すると、健康保険や厚生年金保険が給与から天引きされます。そのため手取りは減りますが、将来の年金が増え安心感があるのがメリットです。

130万円を超える場合

年収が130万円を超える場合は、会社の規模や勤務時間に関係なく社会保険に加入して保険料を支払うことが求められます。社会保険料は勤め先と自身で負担しますが、おおよそ年収の14～16％引かれると考えて良いでしょう。

また、職場の社会保険に加入しないのであれば、自分で国民健康保険と国民年金に加入して支払わなければいけません。社会保険に加入しなければ支払う保険料が多くなるのに加えて、将来の年金が変わらないなどデメリットも多いため、よく考えて選択することが大切です。

3.配偶者控除・配偶者特別控除の基礎知識

配偶者控除とは、配偶者（夫または妻）のいる納税者が適用できる所得控除のことです。最大で38万円の控除が受けられ、扶養者である夫の所得税が抑えられます。家計の出費を抑えるために、配偶者控除が適用できる範囲内に収入を抑えて働く方も少なくありません。

103～200万円の場合

パート・アルバイトの年収が103万円を超えると、配偶者控除が受けられなくなり、扶養者の所得税が増えます。また、103万円という年収は配偶者自身の住民税・所得税が発生する金額でもあることから、家計の負担は大きくなると考えるべきでしょう。ただ、103万円を超えると配偶者控除は適用されませんが、配偶者特別控除の適用となる可能性があります。

201万円を超える場合

年収が103～201万円の場合は、配偶者特別控除が適用されます。控除額は103～201万円までの間で段階的に決められ、201万円を超えると控除額が0円になります。そのためどうしても103万円に抑えられない方は、201万円を目安にするのもひとつの選択肢。ですが、配偶者自身の住民税と所得税は年収に応じて上がるため、そこを忘れないようにしましょう。

結局1番損をするのは年収いくら以上？

ここまで税金や社会保険、配偶者控除について解説してきましたが、実際のところ「年収いくらが最も損するの？」という点が気になるところかもしれません。

家計への考え方は夫婦によって様々ですが、従業員が501人以上の企業でパート・アルバイトをする場合は「106万円」、500人以下の企業の場合は「130万円」が損しやすいという考え方があります。理由としては、そこまで多く稼いでいないにも関わらず、扶養から外れるため自分で社会保険あるいは国民健康保険・国民年金を支払わなければいけないから。

そのため103万円・130万円以内に収まるよう調整しながら働くか、あるいは103万円・130万円を圧倒的に超えるくらいの高収入を目指すかのどちらかが家計においては損しない選択だと言えるでしょう。

制度を知って、職場と働き方を合理的に選ぼう

正社員としてバリバリと稼ぎたいのではなく、家計補助的に稼ぎたいのであれば、税金・社会保険・扶養控除を意識して収入を考えることが不可欠です。たった1万円超えただけで税金が上がったり、扶養から外れたりするのはできれば避けたいはず。

そのためこれからパート・アルバイト先を探す方は、希望する年収を稼ぎやすい条件の職場を探すことが大切。時給いくらで週に何回働けるのかなどを意識しながら、賢く合理的に職場や働き方を選びましょう。

パート・アルバイトのまま働き続けるか、それとも正社員を目指して就活を始めるか。どちらの雇用形態で働くべきか、迷っている50代女性もいるのではないでしょうか。

前提としてパート・アルバイトと正社員では、何がどのように異なるのか分からないという方もいるかもしれません。そこで本記事では「パートvs正社員」と題して、収入の安定性と働きやすさを徹底比較していきます。

そもそもいくら稼げる？パートvs正社員の月収・年収

それぞれの比較に入る前に、そもそもパート・アルバイトと正社員ではどのくらい収入面が異なるのかを見ていきます。

パート・アルバイト主婦向け求人の平均時給は「1,070円」

まずパート・アルバイトの給与について、主婦向けの求人サイトを運営する「しゅふJOB」によると2021年8月度の平均時給は「1,070円」でした。地域別に見ると、首都圏は1,152円、関西は1,048円、東海は1,020円とややばらつきがあります。なお、主婦向けと限定しなかった場合の三大都市圏の平均時給は1,099円という調査結果もありました（株式会社リクルートの調査研究機関「ジョブリサーチセンター」調べ」）。

この1,070円という時給をもとに、1日8時間勤務を1ヵ月あたり20日すると月収は「約17万円」。年収にすると「約204万円」となりますが、実際は扶養控除を考慮すると“必ずしもこの金額を稼げるわけではない”ことを後ほど解説します。

50代・正社員女性の月収は「約300万円」

一方、正社員女性の場合はいくら稼げるのか見ていきましょう。パート・アルバイトと違い正社員は年齢による収入差が大きいため、こちらでは50代女性に限定します。

まず厚生労働省の2021年5月時点の調査によると、50～54歳・正社員女性の年収は約302.6万円で、55～59歳の場合は303.6万円という結果でした。ただし、この金額は全国平均のため、都市部はさらに高くなることが予想されます。

この年収約300万円から所得税や住民税、社会保険料などが差し引かれることを考えると手取りは「240万円」程度。手取りの月収にすると、「約22万円」です。

パートと正社員どっちが“お得”？ メリット・デメリット

職種や会社にもよるため一概には言えませんが、パート・アルバイトと正社員では月収にして約5万円変わることが分かりました。この5万円という金額を、大きいと捉えるか小さいと捉えるかは人それぞれ。ですが、収入の多さだけでなく、パート・アルバイトと正社員では収入の安定性や働きやすさが異なります。

【パートvs正社員】収入の安定性はどちらが上？

賞与・退職金

パートやアルバイトへ賞与（ボーナス）や退職金を支給する企業も稀にありますが、基本的にこれらの制度は正社員に対するものです。会社にもよりますが、賞与は夏と冬の2回に分けて支給され、一般的には「基本給の◯ヵ月分」といった基準で金額が決まります。また退職金は、勤続年数に応じて金額が決まることがほとんどです。

これら賞与と退職金を考慮すれば、たとえパート・アルバイトと正社員の月収が約5万円しか変わらなかったとしても、年収は正社員のほうが圧倒的に高いと言えるでしょう。

福利厚生

パート・アルバイトと正社員では、福利厚生の充実度も異なります。例えば正社員の場合は社会保険へ加入できますが、パート・アルバイトの場合は一定の条件を満たさなければ加入できません。そのほか、家賃や住宅ローン、資格を取得するための手当などを正社員へ提供している会社もあります。

扶養内「年収103万円・130万円」の制限

パート・アルバイトの年収が103万円を超えると、所得税が発生します。さらに年収130万円を超えると、扶養から外れ社会保険へ加入することになります。厚生年金へ加入できるため将来の年金は増えますが、保険料を納める必要性が生まれたり、扶養手当から外れたりなどデメリットも少なくありません。「パート・アルバイトでも正社員と同じくらい稼げる」と思っても、給与を扶養内に抑えるメリットのほうが大きく、実際は収入を抑えている方が多いのが現状です。

【パートvs正社員】働きやすさはどちらが上？

勤務時間の長さ

パート・アルバイトは自分で勤務時間を調整でき、一方で正社員は会社側から勤務時間を指定されているのが特徴です。正社員の場合は基本的に1日8時間の勤務を週5日続けることになるため、私生活を優先しにくいというデメリットがあります。パート・アルバイトであれば働きたい日数や曜日の希望を出せるので、親の介護がある方などでも介護と仕事を両立しやすいです。

休暇の取りやすさ

休暇に関しても、正社員よりパート・アルバイトのほうが取得しやすいです。業務や責任の範囲が限定的なパート・アルバイトに対して、責任ある立場にいる正社員は自分の好きなタイミングで休みを取るのはなかなか難しいもの。また、スタッフの入れ替わりが激しい職場や常に忙しい職場などでは、正社員が人員の補充として急にかり出されることもあり、私生活との両立が難しいケースも珍しくありません。

責任の重さ

勤務時間を調整しやすく、休暇が取りやすいパート・アルバイトは責任の重さという点では正社員より軽いと言えます。従事できる業務内容が限られるためスキルアップは難しいですが、プレッシャーを感じずマイペースに働くことが可能です。一方、正社員はパート・アルバイトを管理する立場にあることも多く、高度な仕事を任せられる傾向にあります。多様な業務に関われるためやりがいも大きく、スキルアップのチャンスも豊富にありますが業務の責任は重いと言えるでしょう。

パート・アルバイトまたは正社員、自分にはどちらが向いている？

ここまでパート・アルバイトと正社員の違いを紹介してきましたが、「それぞれの違いは分かったけど、どちらが自分に合っているのか分からない」という方もいるかもしれません。

まずパート・アルバイトに向いている50代女性のタイプは、現段階では収入に困っておらず、社会参加を目的として働きたいと考えている方です。休みを取りやすいため私生活と両立しやすく、収入を扶養内に抑えれば保険料を支払う必要もありません。

一方、正社員に向いている50代女性のタイプは、たくさん稼いでスキルアップしたい方です。将来を不安に感じている方なども、正社員にしぼって就活するのが良いでしょう。解雇や失業の不安が少なく、雇用の安定が確保されます。

50代女性の働き方選びは“将来を見据えること”が大切

どのような雇用形態で働くべきかは、それぞれの置かれた状況によります。直近で収入面に不安がないのであれば、急いで正社員の職を探す必要はないと感じるかもしれません。

ただ、年齢を重ねるごとに就職のハードルが上がることを考えると、少しでも正社員として働く意欲があるのであれば挑戦してみるのもおすすめ。老後にどのくらいの資金が必要なのか、セカンドライフではどのようなことをしたいのかなど、将来を見据えて働き方を選びましょう。

家事や育児、介護で職歴にブランクがあると、再就職が不安になるもの。ですが、仕事や会社によっては、ブランク期間の経験が重宝されることも珍しくありません。

そこで今回は、家事・育児・介護によりブランクのある50代女性が、再就職先の選択肢としておすすめの仕事を紹介します。

さらに、好条件で再就職するために取得しておきたい“資格”についても紹介しているので、あわせて参考にしてみてください。

家事・育児・介護の経験はアピールできる

「やって当たり前、できて当たり前」と言われることもある、家事・育児・介護。ですが実際は、食事を手際良く作ったり、親御さんの体調を見ながらお世話したりなど、誰でもできる作業ではありません。

家事・育児・介護に関連したスキルは、効率的に仕事を処理する能力や、物事に適切な優先順位をつける能力などとして、業務に活かせる業種や職種も多くあります。

再就職を考えている50代女性のなかには「それって職歴としてアピールできるの？」と不安に感じている方もいるかもしれませんが、自信を持って表明して良いと言えるでしょう。

それでは実際に、家事や育児、介護によるブランクを活かせる仕事を6つ紹介します。

家事の経験を活かせる仕事

調理スタッフ

学校給食や社員食堂の調理スタッフは、調理師免許などの資格が不要なケースも多いです。メニューがおおよそ決まっているので、家庭の定番メニューを作れるレベルの調理スキルがあれば即戦力として採用される可能性があります。

また、一般企業のようにフルタイムの仕事ばかりではないので、１日3時間程度から働ける職場も少なくありません。職歴にブランクがある方であっても、短時間の勤務から少しずつ勘を取り戻していけるでしょう。

飲食店スタッフ

飲食店のスタッフのなかでも、厨房などの裏方業務は家事経験を活かしやすいです。特に忙しいお店では、今まで家庭で取り組んできた効率的に調理するスキルが役立ちます。一一流レストランなどの一部を除けば、調理師免許も必要ありません。

飲食店のスタッフは、実力があればパートタイムやアルバイトから正社員になれることも多いので、まずは非正規の立場から仕事に慣れていくのも一つの選択肢です。

家事代行

アルバイトやパートタイム、業務委託が多いですが、家事代行スタッフにも正社員の仕事はあります。

家事代行とは、お客さんの自宅で掃除や洗濯、料理、買い物などの家事業務を代わりに行うこと。主婦をしていた方であれば慣れ親しんだ業務が多く、研修を受ければ比較的すぐに業務をこなせるようになります。

なかには「掃除と洗濯のみお願いしたい」など分野を限定した依頼もあるので、得意分野にしぼって働くのも良いかもしれません。

育児の経験を活かせる仕事

幼児教室の先生

幼児教育とは、主に小学校就学前の子どもを対象としたスクールです。受験に向けた英才教育を行う学校もありますが、子どもの得意なことを伸ばしたり、社会性を身につけたりなど幅広い目的で存在します。

そんな幼児教室の先生は、保育士のような資格があればなお良いですが、資格がなくても働けるのが特徴です。たとえ無資格でも、子どもが好きな方や育児経験を活かしたい方であれば挑戦しやすい仕事だと言えます。

保育補助

保育補助とは、保育所や保育園、託児所で保育士をサポートする仕事。給食やおやつの提供、園内の掃除、保護者への書類作成など業務内容は多岐にわたります。

保育補助は保育士と違い資格が存在しないため、初心者でも応募が可能です。ただ、初心者でも応募はできるものの、採用者側はやはり「育児経験がある人のほうが安心できる」と考えているもの。育児経験をアピールしたい女性にとっては、採用のチャンスがある仕事です。

介護の経験を活かせる仕事

介護助手

50代になると、親の介護を経験したことがある方も増えてきます。介護施設には資格がなくてもできる仕事もあり、例えば共有スペースの掃除や食事の配膳、利用者のリクリエーション準備などは資格が不要です。

こういった無資格でもできる仕事は、介護助手や介護補助として従事することになります。介護職は、慢性的な人手不足にあるため採用されやすいのがポイント。自身の介護経験を活かし、やりがいを感じながら業務に携われるはずです。

50代女性が好条件で採用されるためにおすすめの資格

ここまで紹介した業種は、どれも資格がなくても働ける仕事です。ただ、資格が不要な仕事は誰でも応募できますが、有資格者と比べて対偶面が劣ってしまうのが難点。

そこでこちらでは、これから再就職活動を始める50代女性が、好条件で採用されるために取得しておきたい資格を3つ紹介します。

事務系資格

体力がいらず残業も少ない事務職は、年代問わず人気を集めています。未経験者でも働くことはできますが、採用面接を突破するためには資格を取得するのがおすすめです。

データ入力や書類作成などの一般事務に関連する資格にはMOS（マイクロオフィススペシャリスト）があり、エクセルやワードなどの実力を示せます。

そのほか、病院で働く際の医療事務や、営業・経理で活かせる日商簿記など、自身の希望する職種に合った資格を取得するのも良いでしょう。

ファイナンシャルプランナー

税金や保険など、お金のこと全般の知識が必要とされるファイナンシャルプランナー。金融や不動産、保険など、幅広い業界で役立つ知識を持った専門家です。

ファイナンシャルプランナーの資格のなかでも、どれを目指すかは人によって異なりますが、まずは国家資格である「ファイナンシャル・プランニング技能士」の3級からが一般的です。

再就職活動の面接の場では、資格を取得する際に感じた学びを自身の子育て経験などと絡めるとアピールしやすいでしょう。

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修とは、以前の「ヘルパー2級」とほぼ同じ扱いの資格です。ただしヘルパー2級との主な違いとしては、介護現場での30時間の施設実習は行わず、修了試験があることが挙げられます。

介護福祉士やケアマネージャーなどの資格は取得までに数年の時間が必要ですが、介護職員初任者研修であれば数ヵ月で取得が可能です。そのため「今すぐにでも介護職として働きたい」というのであれば、取得を目指してみるのも良いかもしれません。

仕事選びと資格で戦略的に再就職を成功させよう

職歴にブランクがあるからといって、再就職を諦める必要はありません。今までの家事や育児、介護の経験を活かせる仕事を選べば、正社員として就職することも現実的です。

またパートタイムやアルバイトとして入社し、そこから正社員を目指すという方法もあります。非正規雇用として働きつつ、並行しながら業務で役に立つ資格を取得するのも一つの方法です。

どのような方法でキャリアを築くは、人によってさまざま。今回の記事を参考に、自分に合った仕事や働き方をぜひ考えてみてください。

派遣やパートタイム、フリーランスなど、どの働き方にもメリット・デメリットはありますが、やはり経済的に安定した正社員は根強い人気です。今後の仕事について模索中の50代女性のなかには、正社員として転職や再就職したい方もいるのではないでしょうか。

そこで今回は、50代女性が正社員として転職・再就職するためにすべき大切なことをまとめました。さらに“失敗しない転職エージェントの探し方”も最後に解説しているので、いち早く転職・再就職を成功させたい方はコツをおさえておきましょう。

正社員として転職・再就職したい50代女性がすべき3つの行動

50代女性が正社員として転職・再就職するためには、事前の準備が大切です。

下記で紹介する3つの行動は、すでに働いている方はもちろん、子育てや介護などでキャリアにブランクがある方にも当てはまるので、ぜひ参考にしてみてください。

今までの経歴や職歴を洗い出す

50代で転職・再就職を希望するなら、今まで働いた経験のある業界や職種を狙うのがおすすめです。理由のひとつとして、企業側は未経験者を採用するなら、教育に時間をかけられる若者を希望する傾向にあるからです。

ただ、必ずしも正社員としての経験が必要なわけではなく、企業側に「ゼロから教育しなくても、この人なら即戦力として活躍してくれそう」と思わせられればパートタイムや派遣の経験でも問題ありません。まずは今までの経歴や職歴を洗い出してみて、どのような業界・職種なら自分の経験が活かせそうか考えてみましょう。

時間があるなら資格の取得を視野に入れる

今すぐにでも転職・再就職したい事情があるケースを除いて、時間に余裕がある方は資格を取得するのもひとつの選択肢です。

例えば事務職として働いている方のなかには、実際のPCスキルは高いものの、スキルを証明できる資格を取得していないケースがよく見られます。簿記など業務に関連する資格を取得することで自分のスキルをアピールしやすくなり、結果として書類審査や面接の通過率を上げられる可能性があります。

また企業のニーズに合った資格を取得することで「うちの会社で本気で働く気があるんだな」と評価されることもあるので、ぜひ検討してみてください。

知人や転職関連のサービスを頼る

すでに転職や再就職を成功させた知人に、これからの活動について相談するのもおすすめです。知人の転職や再就職に関する経験談を聞くことで、書類審査や面接のヒントが得られることもあります。

また自分に合った企業を知りたい方や、効率的に転職・再就職したい方は転職エージェントのような転職関連のサービスを使うのも良いでしょう。転職関連のサービスについては、次で詳しくご紹介します。

転職エージェント・転職斡旋会社とは？何をしてくれるの？

転職エージェントや転職斡旋会社とは、求職者の転職をサポートする事業者のこと。コーディネーターが求職者へ面談を実施しながら、転職や再就職のサポートを行います。なかには有料のところもありますが、基本的には無料でサービスを受けられるところが多いです。

50代女性の転職・再就職では、1人で活動を進めるよりも転職エージェントや転職斡旋会社を利用したほうが上手くいくケースも少なくありません。その理由としては、求職者が利用できる下記の多彩なサービスが挙げられます。

面談をもとに求人を紹介してもらえる

転職エージェント・転職斡旋会社では、今まで多くの求職者をサポートしてきたプロが求人を紹介してくれるのがポイントです。求人選びの際にプロの視点が入るため、自分だけでは出会えなかった企業や、自分でも気づけなかった相性の良い企業と出会える可能性が上がります。

「全く希望していない業種や職種を紹介されるのでは……」と不安に感じる方もいるかもしれませんが、その点について心配する必要はありません。事前の面談で求職者は希望の業界や職種、条件などを担当者へ伝える機会があり、面談内容と大きなズレがないような求人を紹介してもらえます。

書類審査や面接のアドバイスをもらえる

履歴書や職務経歴書を自分だけで作成する場合、客観的な視点が抜けてしまうため自身の魅力を最大限伝えるのは難しいもの。ですが転職エージェント・転職斡旋会社では、転職や再就職の知識が豊富な担当者が内容をチェックしてくれます。

また模擬面接をサポートしてくれるケースもあり、本番を想定した受け答えを事前に体験することも。どのような受け答えが良いのか担当者がアドバイスしてくれるため、当日は自信を持って面接に臨めるでしょう。

企業との交渉や調整をしてもらえる

転職エージェント・転職斡旋会社では、面接のスケジューリングなどの細かな調整を担当者が対応してくれます。現職を継続しながら転職活動する予定の方は、スケジューリングなどの対応に追われなくて済むことで気が楽に感じるかもしれません。

また入社日や給与などの条件・対偶面も、求職者の代わりに担当者が交渉してくれることもあります。自分から交渉するのが苦手な方であれば、手間が省けるだけで精神的な負担が大きく減るでしょう。

少しの“コツ”が50代女性の転職・再就職には重要

転職エージェントや転職斡旋会社は、50代女性の転職・再就職を成功に近づける効果的なツールです。ですが、なかには若者やハイクラス向けの会社もあるので、利用する場合は50代女性の転職や再就職を得意としているところを選ぶ必要があります。

選び方のコツは、インターネット上で「50代 女性 正社員 転職エージェント」と検索するだけ。検索結果には50代女性が正社員になるのをサポートできる転職エージェントが表示されるため、そのなかから自分に合いそうなサービスを利用するといいでしょう。

登録先選びでは「キャリアコンサルタント」の資格にも注目を

また転職エージェントや転職斡旋会社のなかでも、キャリアコンサルタントの資格を持つカウンセラーやアドバイザーが在籍する会社を選ぶと安心です。

キャリアコンサルタントとは、求職者の経験や適性を考慮して、その人に合った職業の選択やスキルの活用方法を助言・指導する専門家のこと。難関の国家資格であり、学科と実技両方の試験に合格しなければ名乗れません。

類似資格には「キャリアコンサルティング技能士」などがあり、これらの資格を持った人材をカウンセラーやアドバイザーとして置いている転職エージェントや転職斡旋会社は多くあります。信頼できる登録先を探す際は、資格の有無もひとつの目安としてみてください。

転職・再就職に向けてまずはできる準備から始めよう

現職で仕事を続けている方や、現在は仕事をしていない方など、ひとまとめに50代女性といってもさまざまな立場の方がいるはず。まずは自分のできる範囲で、できる準備から始めていきましょう。

例えばすぐにでも就職や再就職したい方は、転職エージェントなどで具体的な行動を起こすのもひとつの方法。一方で社会復帰に向けてまずは自信をつけたい方は、希望する業界の資格取得を目指すのも良いかもしれません。

今回紹介した記事を参考にしながら、自分が起こすべき行動は一体何なのかをぜひ一度考えてみてくださいね。